HOME ＞ 書籍検索 ＞ 「満洲国」政府系企業による蔵書目録 全11巻 ＞ 「満洲国」政府系企業による蔵書目録 第2回配本 全4巻
書誌書目シリーズ111
「満洲国」政府系企業による蔵書目録 第2回配本 全4巻
揃定価104,500円（揃本体95,000円）
ISBN 978-4-8433-5279-3
刊行年月 2017年11月
本書の内容
書誌書目シリーズ111 「満洲国」政府系企業による蔵書目録 第8巻 図書総目録 大阪屋号満鮮卸部常備品（大阪屋号書店編集・発行 1936年）
刊行年月 2017年11月
定価30,800円
（本体28,000円）
IISBN978-4-8433-5287-8
大阪屋号書店編集・発行 一九三六年
図書総目録 大阪屋号満鮮卸部常備品
大阪屋号書店は、大連・奉天等にあった、外地への書籍取次を行っていた企業である。本目録は満洲・朝鮮から注文可能な書籍の一覧であり、植民地における読書文化を探る資料として貴重である。同書店は政府系ではないが、満洲における図書流通の観点から、本シリーズに加えた。
書誌書目シリーズ111 「満洲国」政府系企業による蔵書目録 第9巻 満蒙に関する図書目録（大阪屋号書店編集・発行 1932年） 協和会中央本部図書資料分類別目録（満洲帝国協和会中央本部調査部図書資料室編集・発行 1941年）
刊行年月 2017年11月
定価25,300円
（本体23,000円）
IISBN978-4-8433-5288-5
大阪屋号書店編集・発行 一九三二年
満蒙に関する図書目録
大阪屋号書店が、満洲事変後、満洲・内蒙古に関する書籍をまとめたもの。「満洲国」内の学校で使用する教科書のリストを含む。
満洲帝国協和会中央本部調査部図書資料室編集・発行 一九四一年
協和会中央本部図書資料分類別目録
協和会図書資料室が一九四一年九月時点で保有していた資料をまとめたもの。公刊資料に加えて、協和会の中央・地方組織が作成した内部資料のタイトルを多数採録しており、協和会の研究にとって極めて有益である。
書誌書目シリーズ111 「満洲国」政府系企業による蔵書目録 第10巻 図書目録（日満商事株式会社調査室資料係編集・発行 1940年） 満洲拓殖公社資料分類目録 康徳６年３月末現在（満洲拓殖公社編集・発行 1939年） 満洲拓殖公社資料分類目録 康徳７年６月末現在（満洲拓殖公社編集・発行 1939年）
刊行年月 2017年11月
定価24,200円
（本体22,000円）
IISBN978-4-8433-5289-2
日満商事株式会社調査室資料係編集・発行 一九四〇年
図書目録
本書は、満洲における物資流通を担っていた、日満商事調査室の目録である。主に経済関係の公刊資料を採録するが、一部に「満洲国」内の商会の報告書も含んでいる。
満洲拓殖公社編集・発行 一九三九年
満洲拓殖公社資料分類目録 康徳六年三月末現在
満洲拓殖公社編集・発行 一九四〇年
満洲拓殖公社資料分類目録 康徳七年六月末現在
満洲拓殖公社は、満洲への入植を支援していた企業である。康徳六年版目録の主体は秘扱を除く農業・移民に関する資料であるが、康徳七年版目録では、多数の秘扱報告書をも含む。
書誌書目シリーズ111 「満洲国」政府系企業による蔵書目録 第11巻 資料目録 昭和16年４月１日（満洲電信電話株式会社編集・発行 1941年） 資料目録 昭和17年上半期分（満洲電信電話株式会社編集・発行 1942年） 資料目録 昭和19年第２号（満洲電信電話株式会社編集・発行 1944年） 調査課刊行資料目録（満洲中央銀行調査課編集・発行 1938年） 康徳五年上半期作成資料目録（満洲中央銀行調査課編集・発行 1938年） 康徳五年下半期作成資料目録（満洲中央銀行調査課編集・発行 1938年）
刊行年月 2017年11月
定価24,200円
（本体22,000円）
IISBN978-4-8433-5290-8
満洲電信電話株式会社編集・発行 一九四一年
資料目録 昭和一六年四月一日
満洲電信電話株式会社編集・発行 一九四二年
資料目録 昭和一七年上半期分
満洲電信電話株式会社編集・発行 一九四四年
資料目録 昭和一九年第二号
満洲電信電話株式会社は、「満洲国」における通信事業を独占していた企業である。本目録が採録した資料の主体は技術書であるが、一部に社員による報告書を含む。『昭和一六年四月一日』版が包括的な目録であり、以降は増加分を採録する。
満洲中央銀行調査課編集・発行 一九三八年
調査課刊行資料目録
満洲中央銀行調査課編集・発行 一九三八年
康徳五年上半期作成資料目録
満洲中央銀行調査課編集・発行 一九三八年
康徳五年下半期作成資料目録
満洲中央銀行が、経営方針策定のために作成した資料の目録。普通、秘扱及び翻訳資料を作成者の氏名とともに記してあり、同行の経営史を研究する際の手がかりとなる。